今さら聞けない。ホームページで使う「CMS」ってそもそも何？

「CMS（Contents Management System）」といえば、ホームページを簡単な操作入力で更新できるようにする便利なシステムです。個人・企業にかかわらず、誰もがWebを使った情報発信をする現在において、自らサイトを持ち、運営する場合には、導入は必須といえるでしょう。

CMSは多くの企業、団体から提供されており、無料で利用できるものや、大企業向けの高機能なものまで多種多様です。企業で利用する場合は、自社にマッチするCMSを目的に応じて選定することになりますが、導入には専門知識が必要だったり、機能比較表では違いがわかりにくかったりと、最終的にはホームページの制作会社から提案されたCMSをそのまま導入・・・という会社も多いようです。また、CMSのセキュリティ対策についてもホームページの制作会社に依存してしまうことがよくあります。

しかし「自社で使うものなので、CMSについて基本をしっかりと把握しておきたい」とお考えの方も多くいらっしゃるでしょう。今回の記事では、そのような方のために「CMSとは何なのか」「CMSはどう選べばいいのか」「CMSのセキュリティ対策は必要か」について、わかりやすく解説します。

前述の通り、CMSとは「Contents Management System（コンテンツ管理システム）」の略で、ホームページのページ作成や更新、および全体の管理などを行う機能を持ちます。

本来、ホームページはHTMLやCSSと呼ばれる「プログラミング言語」を書き込むことで作られており、作成にはコードを打ち込む（コーディング）技術が必要となります。つまり、ホームページとは本来、そういった技術がなければ作ることができないものなのです。

CMSを導入すれば、そうした技術的なハードルをシステムによって解消し、専門的な知識がない人でもページ更新が可能になったり、自動処理によってホームページのメンテナンスを自動化したりできますので、ホームページの管理がより簡便で効率的になります。

企業がホームページを運営する場合、外部の制作会社と契約するなど、常に専門家に依頼できる体制があるなら、ホームページの制作には必ずしもCMSは必要ありません。

CMSの仕組みは、パソコンにインストールして使用するソフトウェアと基本的に同じで、インターネット上にある、自社が管理するサーバにインストールして使用します。あるいは、最初からサーバに最初からインストールされていて、サービス利用の契約をすればすぐに導入できるクラウド型と呼ばれるCMSも存在します。

企業組織のホームページ運用でCMSが導入される主な目的は「更新業務の内製化（外注費の圧縮）」「情報発信のスピードアップ」「管理やメンテナンスの効率化」です。

制作会社にコーディングを依頼すればページ更新は可能ですが、その分更新費用が嵩んでいく上、更新が発生する度に指示や画面チェックなどの工程も発生するため、更新スピードが落ちてしまいます。

CMSを使えば、ホームページの運用をより簡単に行えると説明しましたが、あらゆるページ表現ができるというわけではありません。機能やデザインなど、編集の自由度が高いシステムほど、開発難易度も高く、必要コストも高くなっていくためです。

そのため、企業情報を載せる自社サイト（コーポレートサイト）の運用では、ニュースページなどの更新頻度が高いコンテンツに絞ってCMSを導入し、自社で記事の追加ができるようにしておくことが多くなっています。CMS化した比較的シンプルな仕様のニュースページを情報発信の中心にすれば、CMSの開発コストとメンテナンスのコストを抑えつつ、最低限の「更新メディア」の体裁がとれるためです。

結果的に、企業ホームページには「CMSで編集できるページ」「更新を外部の制作会社に依頼するページ」が混在することになります。

CMS化するものとしては、製品・サービス情報も導入が検討されます。商材情報の仕様変更や新製品の情報追加といったことが導入目的になりますが、ニュースなどと違い、より複雑な機能が求められることが多くなります。例えば、商品のスペック情報を表でまとめたり、PDFをダウンロードできるようにしたりするなど、ページに求められる体裁や機能も多様になります。個別のページだけでなく、多数のページを束ねるカテゴリの管理や、検索機能といった、ユーザーが情報を探しやすくするための機能も必要になります。

上場していれば、IRページも持つことになるでしょう。適時開示に合わせ、サイト更新も行わなければなりません。東証に開示前の情報は機密性が高いため、社内外へのデータ共有を避けることが必須です。そのため、東証より先に自サイトで情報開示をしてしまわないよう、東証の適時開示ページ（TDnet）と自社ホームページを自動連携するシステムをCMSに追加するケースも存在します。

CMSは国内外、多種多様なものがあり、それぞれ構築方法やカスタマイズ方法、管理方法も異なります。そのため、制作会社が提案するCMSは自ずと開発実績があるもの（得意なもの）に限られるでしょう。

制作会社から提案されることが多いCMSとしてワードプレスが挙げられますが、これは、無料で使えるという点に加え、世界中で広く普及している関係で技術者が確保しやすく、カスタマイズ開発のための技術情報も豊富にあるためです。

しかし、カスタマイズ性の高いCMSがホームページ運用において優れているのかと言うと、必ずしもそうではありません。

車を例に取ってみましょう。「思い通りのスタイルで走りたい」とカスタマイズされた車は、カスタマイズした本人が楽しみ、管理するものです。それが他の人に渡ったらどうでしょうか。運転がしやすいとは限らず、メンテナスができる人も限られてきます。CMSも同様で、カスタマイズされたものは、開発者が「開発しやすくメンテナスしやすい」ものになりがちなのです。ホームページは運営する企業のものであり、CMSは適切な情報発信という目的を達成するため、使い勝手も含め、利用者本位のものでなくてはなりません。

また、無料で使えるものにも維持費がかかる点には留意が必要です。特に、サイバー攻撃などから自社サイトを守るためには、CMSの定期的なプログラムの更新が必要であり、更新の度に専門家が対応しなければなりません。また、カスタマイズの程度によっては、更新プログラムが適用できない場合も多いのです。

その点、有料のCMSは「メーカー」が存在するため、しっかりとしたサポートが受けられる点がメリットになります。また、特定の用途に特化していれば、高度な機能がカスタマイズなしで利用できることもあります。国内メーカーが提供するCMS（国産CMS）であれば、管理画面も企業で使いやすいように開発されています。

以上の通り、CMSは多種多様ですが、用途によって「選ぶ」こともでき、無用なカスタマイズを避けることもできます。CMSを導入する際には、利用者側である企業が、目的や意思を持って審美眼を持つことが重要です。

CMSは、インターネットアクセス可能なサーバで管理する限り、常時サイバー攻撃を受ける可能性があります。一旦サイバー攻撃を受ければ、ホームページの情報が書き換えられる、消去されるといった影響も起こりかねません。

CMSへのサイバー攻撃対策としては、導入するCMSによって対策に要するコストや工数が大きく異なります。オープンソースのCMSの場合、ライセンス無料で使える反面、セキュリティ対策のためのアップデートを行うための保守が必要になります。商用CMSの場合はライセンス料がかかりますが、オープンソースよりも攻撃の標的になる可能性が低く、セキュリティ対策も提供ベンダーが責任を持って実施していることがほとんどです。

自社サイトのコンテンツを資産と捉えるならば、サイバー攻撃対策は資産に見合ったインフラや保守を検討すべきでしょう。セキュリティ対策は、手厚いものにすれば攻撃リスクも低くなりますが、オープンソースのCMSを使い、自前でセキュリティを担保しようとすれば、その分コストも手間も増えます。上述の通り、商用CMSは高いセキュリティレベルが期待できるため、CMS選定においては編集機能だけでなく、セキュリティレベルの妥当性という観点でも比較し、自社サイトにフィットするものを選ぶことが重要だといえるでしょう。

ShareWithは、企業で運用されるホームページ（コーポレートサイト）に特化した機能を一式、標準で備えたクラウド型CMSです。システム開発を行うことなく、簡便な操作性でホームページ更新業務の内製化が実現できます。

月額固定で利用できるクラウド型CMSのため、カスタマイズして使うCMSのように「メンテナンス費がどんどん膨れ上がった」「スポットで発生するコスト管理に悩まされる」といった心配もありません。

ShareWithは企業ホームページに特化し、システムとしては完成されていますから、「何ができるか」が明確。つまり、「専門家に頼らなくても選べる」CMSといえます。また、通常のCMSでは導入時に「どのようなシステムにするのか？」について考える時間、開発する時間、動作チェックをする時間が必要になります。ShareWithは必要機能が揃っており開発が不要なため、これらの時間を圧縮することができるのです。加えて、カスタマイズ開発を行わないため、不具合が起こる可能性も低くなります。

ShareWithは、上場企業での利用を想定してサービスレベルが設定されているため、標準で「最高レベル」のセキュリテイを利用できるのも特徴のひとつ。自前で調達し管理することが技術的・コスト的に難しくなる堅牢なサーバ・インフラセキュリティが手軽に導入できます。
管理業務は提供元の野村IRが行うため、非常時の自動バックアップ・復旧作業に関する心配もなくなります。